ラベル 3.企業支援 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル 3.企業支援 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2018/04/11

「事業構想大学院」

青山にある事業構想大学院大学の説明会に行ってきました。
https://www.mpd.ac.jp/projectdesign/mpd/

ニーズを深掘りする = 社会の中での必要性に気づく
ことから発想していく、これがソーシャルイノベーションだと、、、

2017/12/11

《ブログ村》企業情報

《ブログ村》
 ”企業情報” で1位??
https://business.blogmura.com/businessinfo/ranking.html
最近、ブログ村自体の人気度が落ちている様で、たいしたアクセスもないの1位だ。
 ”アジア経済” で2位??
https://economy.blogmura.com/economy_asia/ranking.html



2017/07/10

【シェアリングエコノミー】 共有型社会のビジネスモデル!

 AirbnbUberが、共有型のビジネスモデルを実現させて以降、シェアリングエコノミーという言葉が注目を浴びている。 まず、業態が変化して需要に対して供給不足が顕著になっている業界、あるいは、陋習により高価格の既得権が出来上がっていて顧客のニーズの変化に対応できていない業界、すなわち、顧客にとってより便利で且つ値段がやすくなる潜在的な可能性を持つ業界に的を絞る。 共有とは、資産を共有すること。 そこで最初に開拓されたのが、不足気味の宿泊施設の資産と高齢者等へニーズが拡大するローカルな移動手段の為の車資産であり、そこに目をつけたのがAirbnbUberだ。 いづれも、いままで専用性のあった資産ではなく、顧客の身近にある庶民の車や住宅をいかに利用するかに着目した。 着目点の次に重要なのは、ハウスシェアやライディングシェアのビジネスモデルの構成要素として、顧客側の時間的なニーズと場所的なニーズを的確に捉えるICTの活用だ。

 共有型社会のビジネスモデルに着目した日本の会社をあげてみる。

[土地と車の共有モデル]  パーク24“駐車場のTimes”は、シェアリングエコノミーの日本の先駆けのビジネスモデルかもしれない。個人が管理していた貸駐車場ビジネスを、顧客にも土地資産オーナーにも便利な安心なビジネスモデルを作り上げ、一挙に普及した。 パーク24は、パーキングシェアからカーシェアに事業展開し、6月にはSAPグループのコンカーと提携し出張精算のクラウドサービスを開始する。 パーキングシェアを起点として着々と共有型社会のビジネスモデルを進化させている。
[書籍の共有モデル] 企業ではないが、図書館も進化して、知的共有の場所を目指す。 横浜市の図書館には、400万冊の蔵書があり、ネット検索で貸し出し予約ができるが、知的共有の場として最先端の研究と市民を結ぶ「ヨコハマライブラリーカフェ」に力を入れている。 ブックオフは、中古本の店舗数を増やし、書籍の共有型ビジネスで急成長したが、AmazonYahoo等のネットとの競争が激化し、オンラインビジネスにも力を入れて、古本屋から始まったビジネスモデルを修正している。現在会員数350万人、今年の初めにLine@アカウントを開設し、すでに友達登録が10万人を超えている。

[建設機械の共有モデル] いづれの最近の共有型ビジネスモデルも、IoTと密接に関連していて資産そのもの(Things)の情報をICTを活用していかに付加価値をつけるかという点にある。 その観点で注目されてきたコマツのビジネスモデル KOMTRAXは、素晴らしい。 世界シェアNo.2のコマツの世界中の機械の稼働データ、メンテナンスデータはもちろんのこと、代金回収がされていない機械を止めることもできる。これをさらに進化させれば、一帯一路のような巨大プロジェクトで不足する設備資産のシェアリングエコノミーモデルにも発展していくだろう。

  上記ビジネスモデル例は、今後の高付加価値の資産を将来のシェアリングエコノミーの視点からどう活用するか大いなるヒントとなる。 またその基本技術として、IoT, AIがどっぷり使われていくだろう。
 資産は物 (Things)だけではない。 シスコ<NYSE>が提唱するIoE (E,Everything)には、IoTだけでなく、IoP (Process) IoP (People)が含まれている。 高付加価値のだけでなく、高付加価値のプロセス知財(人の知恵)”を来たるべき共有型社会に適応させた斬新なビジネスモデルが、破壊的イノベーションをもたらす大きな事業になっていく可能性を感じる。


2017/04/11

「大企業内スタートアップに取り組むべき時代」

 “新規事業”や“社内ベンチャー”という言葉は、以前より使われている。大企業内スタートアップ?”、“同じことじゃないか。もうやっている。という意見も出るだろう。 だが、ベンチャーという言葉と区別してスタートアップという言葉を使い始めた背景には、最近の時代の流れに基づく重要な意味がある。

2017/04/09

【eラーニング】ワクコンサルティングの製造業務研修

国内・海外で活躍する製造業務人材育成や製造業務を担当するIT部門でご活用していただけるようプロモーション中。
********************************************************************
<e-ラーニングサービスのご案内>
【製造業研修で国内No.1の実績を持つワクコンサルティングの業務研修】が、e-ラーニングでも受けられるようになりました。体験版(無料)をどうぞお試しください。
=特にご要望の強い対象者= 
(1) IT企業で製造業・流通業を担当するSE・営業・管理者
(2) 製造業で、IT部門および工場・開発部門に勤務する担当者・管理者
(3) 海外の工場に赴任している日本人管理者・エンジニア

(*) サプライチェーンやエンジニアリングチェーンを体系的に理解できます。
(*) 製造業における業務改革や情報システム構築の推進や成功に導くための業務の基礎知識を習得できます。
全12コース : 製造業のQ(品質管理)、C(原価管理)、D(生産管理、工程管理をベースとした納期管理)(業務に加えてIT化、IoTに対応した製造業の情報システムもカバーします)

< ワクの業務研修実績概要 > 
・全62コース、162日間の研修コース
・製造業の業務研修・サプライチェーン研修でNo.1の研修実績
  過去7000名以上の研修実績
・研修満足度 86%

2017/04/04

【イベント紹介】オープンイノベーション カンファレンス 2017

これは面白い試みです。
従来体制から抜け出せない大 企業や時代の流れに乗り遅れそうな大企業の経営陣や新規事業企画責任者に参加して欲しい。
https://creww.me/ja/openinnovation-conference-2017

2017/03/12

「破壊的イノベーションができるか?」

 クリステンセンが、”破壊的(Disruptive)イノベーション”という言葉を使い始めてもう20年になるが、今のIT業界に代表されるベンチャー企業の成功例を見るとまさにその理論が当てはまっている場合が多い。 しかし、技術的人的要素をたくさん所有する大企業こそ、その理論を活用した新規事業創造をするべきだ。

2017/01/15

【働き方改革】働きやすい会社はどこ?

 東洋経済は、(1)”女性が働きやすい会社ベスト300“を発表している。内容をみると興味深い。他にもいろいろな視点の会社ランキングがあるが、BACCS(2) “20万人の学生が選ぶ!働きたい会社50社“、DODA(3)”転職人気企業ランキング”, 日経BPコンサルティングの(4)”世界のブランド総合力ランキング等を発表している。 その中から、気になる会社をピックアップしてみる。 

2016/09/28

【FISCO】ソーシャルレポーター

  FISCOのソーシャルレポーターになってほぼ一年。
  - 日タイ連携
  - 環境課題
  - シニア人材
等の調べた情報をJI Solutionブログ投稿と同期してFISCO経由で投稿してきた。

FISCO経由の記事

  今後もタイムリーな記事を書く事を続けていきたい。

2016/03/18

【大気汚染】インドを旅して!

 インドに初めて行き、インドの西部と北部(ムンバイ、アウランガバート、デリー、ジャイプール、アグラ)の旅をしてきた。まず、デリーとムンバイで話題になっている記録的なPM2.5の空を自分の目で確認したかった。
 デリー、ムンバイの大気汚染の一つの大きな要因である自動車の混雑は、北京、上海、バンコク等と同じような状況で、クラクションの煩さも、中国並み。 これでも、以前よりかなり少なくなっただろうけれども、バンコクのクラクションに比べれば、圧倒的にうるさい。
 インドの日本車は、聞いていたとおり、スズキがとても多いことがわかる。他の日本車が非常に少なく、タクシーは、ヒュンダイ、それにタイのトゥクトゥクと同じような3輪タクシーが多数ある。
 2015年12月の新車販売データ(総数28.8万台:Marklinesによる)を確認すると各社のシェアは
 スズキ:38%,  Hyundai: 14.5%,  Tata: 12.3%, ホンダ: 4.3%、トヨタ: 3.6%、日産: 1.1%。
これを同時期のタイの新車販売データ(総数18.7万台: Marklinesによる)でのシェアと比較すると
(乗用車)
 トヨタ:28.2%,  いすゞ: 19.7%、ホンダ: 12.3%、三菱: 9.7%、日産: 6.3%。
 現在は、タイとインドのシェアの違いが歴然としている。
 インドの自動車販売数は、今後もどんどん増えていくと思われるし、それとともに将来のアジアの大気汚染に多大な影響を及ぼしていくことは間違いない。 
 ただ、今後インドで活躍する日本企業が、最先端の新エネルギー・排ガス規制等の環境技術を導入し、インドの大気汚染に対する真剣な取り組みに対する評価を受け、シェアを拡大していってほしい。
 日本の自動車産業の東南アジア、南アジアでの世界環境課題にたいする貢献に期待する。

2016/02/16

【環境CSR】 に真剣にチャレンジする会社は!」

環境CSR に真剣にチャレンジする会社は!

  PM2.5, COP21と昨年来、話題の多い種々の地球環境問題に対し、企業はどう貢献していくのか?