ご存知の通り、近年のIT革新が、企業の広告宣伝費の配分先を変えてきた。新聞・雑誌・TVへの広告宣伝費への配分比率が、ネット関連(グーグル、Facebook, Line, Amazon, Yahoo, 楽天等)にシフトしてきている。これらの広告収益モデルのネット会社の急成長は、宣伝広告費がそこにシフトしていることの証拠である。 そんな折、IT革新に不案内な企業、決断スピードの遅い会社は、戸惑いを隠せず、ただただ、業界の流れに取り残され、マーケティング力ひいては競争力を失っていく厳しい時代になった。
デリー、ムンバイの大気汚染の一つの大きな要因である自動車の混雑は、北京、上海、バンコク等と同じような状況で、クラクションの煩さも、中国並み。 これでも、以前よりかなり少なくなっただろうけれども、バンコクのクラクションに比べれば、圧倒的にうるさい。
インドの日本車は、聞いていたとおり、スズキがとても多いことがわかる。他の日本車が非常に少なく、タクシーは、ヒュンダイ、それにタイのトゥクトゥクと同じような３輪タクシーが多数ある。
2015年12月の新車販売データ（総数28.8万台：Marklinesによる）を確認すると各社のシェアは
スズキ：38%, Hyundai: 14.5%, Tata: 12.3%, ホンダ: 4.3%、トヨタ: 3.6%、日産: 1.1%。
これを同時期のタイの新車販売データ(総数18.7万台: Marklinesによる)でのシェアと比較すると
(乗用車)
トヨタ：28.2%, いすゞ: 19.7%、ホンダ: 12.3%、三菱: 9.7%、日産: 6.3%。
現在は、タイとインドのシェアの違いが歴然としている。
インドの自動車販売数は、今後もどんどん増えていくと思われるし、それとともに将来のアジアの大気汚染に多大な影響を及ぼしていくことは間違いない。
ただ、今後インドで活躍する日本企業が、最先端の新エネルギー・排ガス規制等の環境技術を導入し、インドの大気汚染に対する真剣な取り組みに対する評価を受け、シェアを拡大していってほしい。
日本の自動車産業の東南アジア、南アジアでの世界環境課題にたいする貢献に期待する。
