「EdTechとeラーニング– 学びの変貌」

　今年は、ITを活用したイノベーションの話題が多く、AI, IoT, FinTech関連会社が注目を浴びている。人材育成の領域でも、EdTechという言葉が2010年代になって使われ始め、eラーニング(e-learning2.0)やLMS(Learning Management System)等のキーワードとともに動向が注目されている。

 オンライン教育プラットフォームで先行し多数の登録者数を有するJMOOCやUDEMYのビジネスモデルを起点に、　多くの企業がEdTech、eラーニングの顧客となり、自社の人材育成に活用し始めた。また、そのサービスを提供する企業も増えてきた。さらに、B to Bだけでなく、B to CやC to C のビジネスモデルも多様化しつつある。

•  NTT<NYSE>グループの(株)N-Academy<未上場>は、“新しい学びのスタイル”というキャッチフレーズで、その道の第一人者を講師とした200を超える有料講座を揃えたB to Cのネットスクールである。１２領域を取り揃え、ビジネス、語学、IT、経理、福祉等の一般的な講座に加え、生活、スポーツ、音楽、料理、手芸、占い等の全方位で eラーニングの普及を目指している。　（会員23万人超）
•  Udemy<NYSE>は、無料で始めたJMOOCとは一線を画し、特にビジネス分野での有料のC to C グローバルプラットフォームを確立した。 (会員1700万、講師2,7000人)
• ベネッセ<9783>は、2015年先行するUdemy社と提携し、日本版 Udemyを共同で子供からお年寄りまでの一生学び続けることのできるオンライン教育プラットフォームとして運営している。C to C ビジネスとして講師になりたい人も募集している。 
• (株)イー・コミュニケーションズは、B to Bの企業内テストに強みを発揮するビジネスモデルで顧客を増やしている。 (導入社数1000社)
• (株)アイラーニングの新サービス”マイラ”は、“学びたくなる”“学び続ける”工夫にこだわり、３分程度の動画構成でスマホでいつでもどこでも見られるインフラを提供している。　

「自らが学ぶ力」を養うアクティブラーニングを実現させるのは、どうすればよいか？  クラウド、モバイル等、EdTech環境の整ってきた今、多様化する人材育成ビジネスモデルの中で、“学ぶ内容と学ぶ方法”をいかに開発・設計するかという本質を常に追求し、EdTechを上手に活用した会社が生き残っていくだろう。